自動車保険への加入を検討するとき、車両保険を付帯すべきか迷う方は少なくありません。
車両保険の保険料は、自動車保険に付帯できる補償のなかでも比較的高額です。
余分な保険料の支払いを防ぐためには、補償が適用される範囲や支払われる保険金の決まり方などを把握することが大切です。
今回は、車両保険の補償内容や必要性、保険料を抑えるポイントなどを分かりやすく解説します。
最後まで読んでいただくと、車両保険に加入すべきか判断しやすくなるため、ぜひご一読ください。
車両保険とは何かわかりやすく解説
車両保険とは、任意加入の自動車保険に付帯できる補償の1つです。
車両保険を付帯すると、衝突や接触などの事故で車が損傷したときに保険金が支払われるため、修理費用や買い換え費用などをカバーできます。
車両保険の補償が適用される事故の例は、以下の通りです。
- 対向車と衝突して自身の運転する車が損傷した
- ハンドル操作を誤って電柱に激突した
- 豪雨による洪水で車が水没した など
また、車両本体だけでなく、ETCの車載器や車内に固定されたカーナビなどの装備品が負った損害も補償の対象です。
車両保険の種類
車両保険には、自損事故や自転車との衝突事故などを幅広く補償する「一般タイプ」と、事故の相手の車両がいるときを補償する「エコノミータイプ（車対車＋A）」があります。
一般タイプとエコノミータイプについて、補償が適用される範囲はそれぞれ以下の通りです。
|
一般タイプ |
エコノミータイプ |
| 他の車との衝突 |
〇 |
〇 |
| 盗難 |
〇 |
〇 |
| 落書きなどのいたずら |
〇 |
〇 |
| 台風や洪水などの自然災害 |
〇 |
〇 |
| 火災・爆発 |
〇 |
〇 |
| 自損事故 |
〇 |
× |
| 当て逃げ |
〇 |
× |
| 地震・津波・噴火 |
× |
× |
※上記は車両保険の一般的な補償範囲を記載したものであり、実際の補償範囲は、契約内容や事故の状況などで異なります。
エコノミータイプは、自損事故や相手がわからない事故などが補償の対象外です。
補償範囲が狭いぶん、エコノミータイプのほうが一般タイプよりも保険料は安くなります。
一方で、一般タイプとエコノミータイプのどちらに加入していても、台風や洪水などで負った車両の損害は補償されます。
しかし、地震や津波、噴火などで負った車両の損害は、一般タイプとエコノミータイプのどちらを選んでも補償されません。
車両保険の付帯を検討すべき理由
「交通事故を起こしたときは、相手から支払ってもらった賠償金で車を修理できるため車両保険は必要ない」と考えている方も多いのではないでしょうか？
たしかに、事故相手が自動車保険に加入していれば、保険会社からの保険金で賠償金を支払ってもらえる可能性があります。
しかし、相手方から支払われる賠償金は過失割合に応じて相殺されるため、自動車の修理費用のすべてを賄えるとは限りません。
例えば、車の損害額が200万円、過失割合が「自分50：相手50」であった場合、相手が加入する自動車保険から補償される金額は100万円のみです。
残りの100万円は、ご自身の貯蓄や資産などでカバーしなければなりません。
車両保険に加入していれば、ご自身の過失割合分である残りの100万円を保険金でカバーできます。
また、自損事故や自然災害、当て逃げなどで車が損害を負った場合、一般タイプの車両保険に加入していなければ、修理費用や買い換え費用は全額自己負担となるでしょう。
このように、車が損害を負ったときに多額の修理費用や買い換え費用が発生すると想定される場合は、車両保険に加入しておくと安心です。
車両保険の付帯率（加入率）
では、自動車を所有している人のうち、車両保険を付帯している割合はどれくらいなのでしょうか。
損害保険料算出機構の調査によると、2020年3月末時点における車両保険の加入率の全国平均は、以下の通りです。
- 自家用普通自動車（3ナンバー車）：62.3%
- 自家用小型自動車（5ナンバー車・7ナンバー車）：51.9%
- 軽四輪乗用車：48.0%
※出典：損害保険料算出機構「自動車保険の概況」
このように、約5〜6割の自動車が車両保険に加入して、事故が発生したときの損害に備えているようです。
車両保険の保険金額の決まり方
車両保険に加入する際は、保険金の支払上限額である「保険金額」を設定します。
車両保険の保険金額は、基本的に車の時価相当額に対応しており、自動車の用途や車種、車名、年式などをもとに各保険会社が決めています。
初度登録から年数が経過するごとに、経年劣化によって失われたと考えられる価値の分だけ、車両保険の保険金額は減少していく仕組みです。
中古車の場合、車両保険の保険金額が購入金額よりも低くなるケースが少なくありません。
たとえプレミアが付くような人気車種であっても、初度登録から一定期間が経過している車は保険金額が低く設定されことがあります。
「全損」と「分損」で保険金の計算方法が異なる
車の修理費用が契約時に決めた保険金額を上回る場合や、車両が盗難にあった場合は「全損」、修理費用が保険金額未満である場合は「分損」となります。
支払われる保険金の決まり方は、 全損と分損で以下のように異なります。
- 全損：支払われる保険金＝保険金額
- 分損：支払われる保険金＝損害額−免責金額
※保険金額が上限
免責金額は、損害額のうち自己負担する金額です。
例えば、車の修理費用が30万円、免責金額が5万円であった場合、保険会社から支払われる保険金は25万円（30万円−5万円）となります。
免責金額の決め方
車両保険の免責金額は「1回目5万円、2回目以降10万円」のように、1回目の事故と2回目以降の事故で適用される金額をそれぞれ決めるのが一般的です。
一方で「1回目10万円、2回目以降10万円」「1回目0万円、2回目以降0万円」など、1回目と2回目以降の免責金額を同じ額に設定することもあります。
また契約によっては「免責ゼロ特約」が付帯される場合もあります。
免責ゼロ特約とは、所定の要件を満たすと1回目の事故にかぎり車両保険の免責金額がゼロ円になる特約です。
例えば、免責金額を「1回目5万円、2回目以降10万円」に設定していた場合、免責ゼロ特約が適用されると、1回目の事故が発生したときの免責金額が5万円ではなく0円になります。
車両保険の保険料
車両保険の保険料は、対人賠償保険や対物賠償保険と同じく「ノンフリート等級」を用いて計算されます。
ノンフリート等級とは、保険料に適用される割増率や割引率の等級区分のことです。
初めて自動車保険を契約したときは基本的に6等級※からスタートし、1年間、無事故であれば翌年は等級が1つ上がります。※複数台所有していた場合は7等級からのスタート
ノンフリート等級が4〜20等級であると、所定の割引率が適用され支払う保険料が安くなり、等級の数値が上がるほど割引率も高くなっていく仕組みです。
一方で1〜3等級になると、保険料に所定の割増率が適用されます。
▶自動車保険のノンフリート等級について詳しく知りたい方はこちら
車両保険の保険金を請求すると翌年の等級がダウンする
車両保険を使うと翌年の保険料を計算する際に、ノンフリート等級が1等級または3等級ダウンし保険料が割高になります。
ダウンする等級は、以下の通り事故の種類によって決まります。
|
事故の例 |
| 3等級ダウン事故 |
・他人の車との衝突事故（当て逃げを含む）
・自分が運転する車を電柱にぶつけるなどの自損事故 |
| 1等級ダウン事故 |
・車両の盗難
・台風や洪水などの自然災害
・落書きなどのいたずら
・飛び石 |
例えば、他人の車と衝突して自分が運転する車が損傷し、車両保険の保険金を請求した場合は3等級ダウン事故となります。
ノンフリート等級が14等級であった場合、翌年は11等級にダウンして適用される割引率が減少するため、支払う保険料は増えてしまうでしょう。
なお車両保険だけでなく、対人賠償保険や対物賠償保険などノンフリート等級を用いて保険料が計算されるすべての補償に影響が出ます。
事故によって車が負った損害が小規模であり、保険金を請求することで翌年の保険料が大幅に増えるのであれば、車を自費で修理するのも方法でしょう。
ただし、車両保険に「無過失事故に関する特約」が付いていると、追突事故のようにご自身に過失がない事故については、保険金を請求しても翌年度の等級は下がりません。
車両保険の必要性を判断するポイント
では、車両保険はどのような方にとって必要性が高いのでしょうか？
ここでは、車両保険の必要性を判断する際のポイントを4点解説します。
車の時価
車両保険で支払われる保険金は、原則として車の時価が上限となります。
例えば、車の時価が高い新車の場合は、事故によって車が損害を負っても、車両保険の保険金で修理費用や買い換え費用をカバーしやすいです。
特に高級車の場合は、事故に遭ったときの修理費用や買い換え費用も高額になりやすいため、車両保険を付帯しておくと安心でしょう。
一方で、初度登録から10年以上経過している中古車は、車両保険に加入しても事故で車が損害を負ったときに十分な保険金が支払われないかもしれません。
車両保険を付帯すると保険料が増えるため、万一の場合に支払われる保険金の額を確認のうえ必要性を判断することが大切です。
車が損害を負うリスク
ご自身の通勤や子どもの送り迎えなどで日常的に車を使用している方は、運転する機会が増えるため、車が損害を負うリスクは高くなるでしょう。
また日常的に使用している車が事故で使えなくなると、生活に支障をきたしかねません。
そのため生活に車が必要不可欠な方にとって、車両保険の必要性は高いといえます
車両保険に加入すると、事故にあったとき保険金で修理費用や買い換え費用を賄いやすくなるため、日常生活への支障を最小限にできるでしょう。
ただし車を運転する頻度が少ないからといって、自動車保険が不要であるとは限りません。
例えば、運転技術に不安があり交通事故が心配な方は、車両保険に加入しておくと安心でしょう。
他にも、豪雨や台風などが発生したときに洪水や冠水などが起こりやすいエリアに住んでいる方は、車両保険に加入して備えるのも方法です。
ローン残債の有無
自動車ローンの返済中である方にとって、車両保険の必要性は高いといえるでしょう。
交通事故で車が全損になると、ローンの返済義務だけが残る恐れがあるためです。
2021年12月現在、性能の向上や装備の充実により、軽自動車であっても200万円を超えることがあるため、自動車ローンを組んで車を購入する方は少なくありません。
車両保険に加入していれば、事故で車が損害を負って多額のローンが残ってしまっても、保険金で完済できる可能性があります。
車両保険の保険料を抑えるポイント
「車両保険に加入したいけれども保険料が家計を圧迫する事態は避けたい」と考えている方も多いでしょう。
そこでここでは、車両保険に付帯する際の保険料を抑える方法について解説していきます。
エコノミータイプに加入する
エコノミータイプの保険料は、一般タイプよりも安く設定されています。
自損事故や当て逃げなどがカバーされなくても、車との衝突事故で負った自車の損害に備えるだけで良いのであれば、エコノミータイプを選ぶと良いでしょう。
ただし、自損事故や当て逃げなどのリスクにも備えたいのであれば、エコノミータイプではなく一般タイプを選ぶことが大切です。
免責金額を高くする
免責金額を高く設定すると、車両保険の保険料を安くできます。
例えば、免責金額を「1回目0万円、2回目以降5万円」とするよりも「1回目10万円、2回目以降10万円」としたほうが、保険料は安くなります。
5万円や10万円など、一定の金額までなら貯蓄から修理費用をまかなえるのであれば、免責金額を高く設定すると良いでしょう。
複数の保険会社を検討する
保険会社によって、自動車保険料の計算方法が異なります。
また、インターネットを通じて加入できる「ダイレクト型」の自動車保険は、保険ショップや自動車ディーラーなどで加入できる自動車保険よりも保険料が割安です。
そのため車両保険を付帯するかどうかにかかわらず、自動車保険を選ぶ際は複数の見積もりを取り寄せたうえで、保険料を比較して選ぶと良いでしょう。
ただし、保険会社によって事故が発生したときの対応可能時間や、ロードサービスの内容などが異なります。
保険料だけでなく、事故が発生したときのサービス内容も比較したうえで、加入する自動車保険を選ぶことが大切です。
まとめ
車両保険に加入すると、車が損害を負ったときに保険金が支払われるため、修理費用や買い換え費用を賄いやすくなります。
「新車や高級車を購入した」「日常的に車を使用している」「自動車ローンを返済中である」などに当てはまる方にとって、車両保険の必要性は高いと考えられます。
一方で、初度登録から年数が経過している中古車に乗っている場合は、車両保険に加入しても損害をカバーできるだけの保険金を受け取れないかもしれません。
乗っている車や車が損傷するリスクなどをもとに、ご自身にとって車両保険が必要かどうかを考えましょう。
また、車両保険には「一般タイプ」と「エコノミータイプ」があり、補償が適用される範囲や支払う保険料などが異なるため、内容や違いをよく理解したうえで選ぶことが大切です。
